通いたいけどお金がない！公認会計士の予備校を諦める前に知っておきたいこと

公認会計士を目指したいけど、予備校の高額な受講料で諦めかけている人もいるでしょう。しかし、費用を抑えて学ぶ方法はあります。予備校以外の選択肢や各種制度を知り、自分に合った方法を検討することが大切です。本記事では、費用面の問題で公認会計士の予備校に通うか迷っている方に向けて、費用を抑えるコツをご紹介します。

公認会計士の予備校はなぜ高い？まず費用の考え方を知ろう

公認会計士試験は、短答式試験と論文式試験があり、幅広い科目を長期間にわたって学習する必要があります。そのため、予備校では講義だけではなく、教材や問題演習、模試、質問対応などを含めたカリキュラムが用意されており、受講料も高額になりやすい傾向があります。

実際に、公認会計士の予備校費用は、一般的な目安として総額80万円程度とされています。通学する場合は、受講料に加えて交通費や外食費などが発生することもあります。

ただし、「80万円を一括で用意できない＝公認会計士を目指せない」と考える必要はありません。重要なのは、最初から高額な通学型コースだけに絞らず、自分の予算や学習環境に合った選択肢を探すことです。

たとえば、キャンペーンなどを活用してオンライン講座を受けた場合、10万円台から短答式試験と論文式試験に対応した講座を受講できるケースもあります。スマートフォンやパソコンを使って学習できるため、校舎まで通う交通費や時間も抑えられるでしょう。

また、独学という方法もあります。市販のテキストや過去問題集を使えば、予備校より少ない費用で学習を始められます。

ただし、公認会計士試験は試験範囲が広く、学習計画や教材選び、疑問点の解決まで自分で行わなければなりません。費用が安いからという理由だけで独学を選ぶのではなく、自分で学習を継続できるかを考えることが重要です。

お金がないときに検討したい4つの方法

予備校に通いたい気持ちがあっても、まとまった資金を用意できない場合があります。そのようなときは、受講方法や支払い方法を工夫することで、初期費用の負担を軽くできる可能性があります。

割引キャンペーンを利用する

予備校や通信講座によっては、再受講割引や乗り換え割引、友人紹介キャンペーンなどを実施している場合もあります。早期申込割引や大学生・在学生向けの割引など、割引内容や適用条件は講座ごとに異なるため、申し込む前に公式情報を確認しましょう。

分割払い

分割払いの利用も選択肢になります。一括で数十万円を支払うことが難しくても、分割することで1回あたりの支出を抑えられる場合があります。

ただし、支払い回数や契約内容によっては手数料などが発生するため、「月々いくらなら払えるか」だけで判断しないことが大切です。総支払額まで確認したうえで、無理のない返済計画を立てましょう。

教育ローンや奨学金などの補助制度

公的な給付金や教育ローン、奨学金などを利用できる可能性もあります。制度にはそれぞれ申請条件や審査があるため、自分が対象になるとは限りません。

利用を考える場合は、受講を決めてから調べるのではなく、申し込み前に条件や手続きを確認しておくことが重要です。

オンライン講座の活用

いきなり高額な通学コースを契約せず、オンライン講座から始める方法もあります。オンライン講座は、通学型と比較して受講料を抑えやすいうえ、自宅や外出先など好きな場所で学習できます。

動画講義や問題演習、学習管理機能などを利用できる講座もあり、費用と学習環境のバランスを取りやすい方法です。大切なのは、「安い方法を選ぶこと」だけではありません。

費用を抑えた結果、教材やサポートが自分に合わず、途中で講座を変更することになれば、かえって出費が増える可能性があります。受講料だけではなく、質問対応や答案添削、模試、学習管理など、自分に必要なサービスが含まれているかまで確認しましょう。

お金だけで決めない！自分に予備校が必要か考えよう

費用を工面できたとしても、必ずしも高額な予備校に通う必要があるとは限りません。反対に、費用を抑えることだけを優先すると、学習が続かず結果的に遠回りになるケースもあります。

そこで、自分にとって予備校のサポートが本当に必要なのかを考えてみましょう。

学習を自分だけで進められるか

まず確認したいのは、学習を自分だけで進められるかどうかです。公認会計士試験は学習範囲が広いため、何から勉強するのか、どの科目にどれだけ時間をかけるのかを考える必要があります。

会計や法律の知識に自信がなく、学習計画を立てることにも不安があるなら、講師による解説や質問対応などを利用できる環境が役立つでしょう。

一方、勉強する時間や内容を自分で管理できる人なら、オンライン講座や独学でも対応できる可能性があります。とくに、すでに簿記などの学習経験がある場合は、自分の弱点を把握しやすいため、必要な部分だけ外部サービスを利用する方法も考えられます。

長期間学習を続けられるかどうか

次に考えたいのが、長期間にわたる学習を続けられる環境が必要かどうかです。予備校では授業やテストによって一定の学習ペースを作りやすく、同じ目標をもつ受験生と交流できることもあります。

独学では自分で学習を進める必要があるため、誘惑に負けやすい人やひとりではモチベーションを維持しにくい人は、サポートの価値を費用と照らし合わせて考えるとよいでしょう。

合格後のキャリアについて

さらに、合格後のキャリアまで考えることも大切です。予備校によっては、就職セミナーやキャリア相談など、試験合格後を見据えた支援を行っています。

公認会計士試験に合格することだけではなく、その後の就職や転職までサポートしてほしい場合は、受講料だけでは判断できないメリットがあります。

つまり、予備校選びでは「一番安いところ」を探すのではなく、「自分に必要なサポートをできるだけ無駄なく受けられるところ」を探すことが重要です。無料体験や資料請求などを利用して、講義の分かりやすさや学習システムを確認してから決めるのもよいでしょう。

まとめ

公認会計士の予備校は高額ですが、お金がないからといって資格取得を諦める必要はありません。オンライン講座や独学、割引制度、分割払い、給付金などを組み合わせれば、負担を抑えて学習を始められる可能性があります。大切なのは、受講料だけではなく、学習サポートや継続しやすさまで含めて比較することです。自分の予算と学習スタイルを整理し、無理なく合格を目指せる方法を選びましょう。